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6.3抗争 - 韓日会談反対運動

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1945年8月15日、日本帝国は戦争の敗北を宣言する。この日、朝鮮、台湾などの植民地も放棄することになった。しかし問題は終わらなかった。日本には朝鮮から日本に渡ってきた200万名以上の朝鮮人がいた。

日本は彼ら朝鮮人の帰国を助けず、彼らが日本で持っていける財産にも制限をかけた。この結果、帰国できなかった朝鮮人が60万名に至った。日本は自国内の朝鮮人を取り締まるための外国人登録領を1947年5月、新しい憲法の発効前日に勅令-つまり旧憲法に基づく最後の勅令だった-で発表し、1949年9月には北朝鮮を支持する在日朝鮮人連盟を強制解散させたりもした。韓民族教育を弾圧し民族学校を閉鎖させたり、これに抗議する朝鮮人を弾圧した。












1950年10月、東京では第1次韓日会談予備会談と本会議が開かれた。韓国側は在日同胞の領主権問題、強制退去問題、生活保護問題においての特別待遇を要求し、日本側はこれを拒否した。このとき日本は植民地支配による精神的、物質的な被害補償問題はまったく言及しなかった。むしろ日本人が韓国に残してきた財産返還問題を言及することで会談は決裂した。

1953年4月、第2次韓日会談が開かれた。しかし何の進展もなかった。7月になると会議は再び無期限延期となってしまう。韓国側は日本が過去に対する反省を文書で発表することを要請し、日本はこれを無視した。

1953年10月15日、第3次韓日会談が開かれた。日本は今回も日本が韓国に残した財産の返還を要求した。韓国は植民地支配に対する被害を補償せよと要請し、これに対して日本は植民地時代に鉄道、港湾、農地助成など韓国に多くの投資をしたと主張する。これが有名な久保田妄言だ。韓国側はこれに対する謝りを要求し、日が拒否し会談はたった6日で決裂する。

日本は1957年12月の久保田発言は久保田の私的な発言だと弁解し、韓日会談の再開を要請、これを受け入れ1958年4月に第4次韓日会談が開かれる。しかしやはり進展はなかった。

1958年8月、日本で北送運動が起こる。当時、日本は不景気により在日同胞の80%が失業状態にいた。このとき無償教育、無償医療だという北朝鮮は魅力的な地だった。韓国政府はこんな動きにブレーキをかけたかったが、北送運動は日本の黙認の下に進められ、1959年12月、975名を載せた船舶が北朝鮮に向かって旅立つ。それから約10万名の在日同胞が北朝鮮に渡ったという。

1960年4.19革命が起こり、同年10月、第5次韓日会談が開かれた。日本経済は韓国という市場を必要とし、韓国は経済発展のための資金=日本からもらえる賠償金を必要とした。利害関係が合致し、会談は早い速度で進むと思われたが、5.16クーデターにより中止された。

1961年10月、第6次韓日会談が開かれた。韓国側は金鍾泌、朴正熙が全て日本に渡り協商への熱意を見せた。韓国は4億ドルを要求し、これを賠償金だと呼ばなくてもいいと話した。日本は数千ドル以上は出せないとい手腕を見せた。

1962年11月、金鍾泌と大平正芳は無償援助3億ドル、有償援助2億ドル、民間借款1億ドルの支払いに合意した。

1964年になると韓日修交が差し迫ったという噂が広まった。これに反対する人々が<対日屈辱外交反対・凡国民闘争委員会>を結成した。3月24日から27日にかけて連日、数万名の群衆がデモに出た。結局、4月4日に予定されていた会談が中止されるに至った。

3月24日、高麗大・商大学生会長の李明博、政経大学生会長パクゾンフンなどが率いる学生たちは、安岩洞から出発し国会議事堂を占拠、決議文を朗読した。(当事、国会議事堂は汝矣島ではなく、ソウル市庁の向かい側のソウル市議会の建物にあった)

「私達は宗主国なしで生きたい。これが私達の血のこもった叫びだ。日帝の亡霊を撲滅するときまで、私達は永遠の闘争の隊列に参加することを、ここで厳粛に宣言する。」

3月30日、朴正熙は各大学の学生会代表を呼び面談する。(李明博はなぜ、このような努力もしないのだろう?)

4月1日、金鍾泌と大平が取り交わしたメモが公開され11日、学園査察が話題となり朴正熙の努力は水の泡となった。デモは再び大学街を揺らした。

5月21日、武装した軍人13名が法院に乱入、デモ参加大学生に令状を発布せよと圧力を行使した事実が知られ、デモはより拡散した。(無茶をするほどデモはより大きくなることがなぜ未だにわからない?)この日、<韓日屈辱会談反対学生総連合会>が結成した。

5月31日、李明博は高麗大・救国闘争委員会の副委員長となった。

6月3日、3万名に至るデモ隊が国会議事堂の前に雲集した。(つまり今日の日、市庁前広場にデモ隊と集まったのと同じ状況)この日、朴正熙は非常戒厳令を発動した。(李明博は6月15日に逮捕される)

戒厳により国民の口と手足を縛った朴正熙政権は12月、第7次韓日会談を開く。このときも日本側代表の妄言があったが、軍事政権はそれを隠蔽した。

1965年6月、韓日会談が妥結した。知られたとおり、この条約には日本の謝罪がない。このため韓国政府は何回も日本政府の公式的な謝罪を要請している。また、この条約には請求権問題を完全に最終的に解決したと明示してあり、以降、日本軍性奴隷問題のような事案において日本側が無視を決め込む助けとなった。

今日のこの日、李明博大統領は何を考えているだろうか?戒厳で国民を押しつぶした朴正熙?自分もそうすればいいと考えているだろうか?それから44年が過ぎたことを彼は知らないのだろうか?[某歴史書作者のブログから転載]

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<44年前、ある一人の青年の物語>

5.16クーデターで執権した我が国のある陸軍所長が、1963年、直選制を通じて大統領になってから、すぐに取り掛かったのが、大韓民国政府が樹立してから断絶していた、日本との国交正常化でした。

日本は1952年のサンフランシスコ講和条約を通じて世界第2次世界大戦の敗戦国としてアメリカを含む西欧勝戦国たちに戦争責任を認め謝罪と賠償を約束した状態でしたが、韓国と中国を含むアジア国家たちに対する侵略事実に対しては責任を認めることを拒否し、当然、賠償問題も言及されませんでした。

当事、韓国戦争に巻き込まれていた韓国はいうまもでもなく、中国もまた困った立場に置かれていました。中国本土から追い出され、苦しくも常任理事国の地位を維持していた台湾の国民党と本土の中国共産堂政府どちらも分裂により勝戦国であるにもかかわらず声を出せませんでした。特に第2次国共内戦の勝利の直後、韓国戦争に参戦していた中国共産党の政府は、当事、国際社会で台湾の国民党政府に押され、中国本土の公式的な政府と認められずにいたためサンフランシスコ条約に外交的な抗議すらまともに出来ませんでした。そうやって日本はアジア各国に対する戦争犯罪に関する部分では免罪符を貰ったまま、再び国際社会に編入することになります。

経済開発計画を推進しようとした、満州駐屯日本関東軍所属将校出身のこの大統領は、それに伴う莫大な費用を得るために韓日国交正常化を考えたと知られていますが、それよりも、再び東北アジアの安定と韓日間の安保協力により中国とソ連を牽制することに苦心したアメリカと利害関係が一致したことがより大きい理由だと思われます。1950年の韓国戦争勃発の後、共産主義の拡散を止めるための資本主義陣営の最後の防御線として韓国と日本が位置する極東が浮かび上がり、その点において東北アジアで自国勢力の強化を追及するアメリカにとって韓国と日本のパートナーシップ構成はとても魅力的な時期でした。アメリカは本来、李承晩政権時代から韓日国交樹立を要求していましたが、保守的で非妥協的民族主義の傾向がある李承晩の強い反対にぶつかり足踏みの状態にありました。そんな中、クーデターで執権し、正当性に大きな弱点を持っていた当事の韓国の軍部出身新政府の執権は、アメリカにとって良い知らせそのものでした。また、韓国戦争という経済的好機を活用し、54年から57年まで繰り返された「神武景気」で戦争の後遺症から立ち直り、高速成長を続けていた日本もまた、大規模商品市場としての韓国への進出を願い止まないタイミングでした。

このような時期に、大統領の支持で新政府権力の核心だった金鍾泌が全権を持って韓日修交会談に載り出ます。彼は日本側代表大平と協商を進めますが、予想よりずっと大きく両国間の利害関係がズレたため、協商は年を越します。その中で最も葛藤が酷かった分野が独島問題でした。

未だに話題となっている金鍾泌-大平メモ、特に協商過程で問題となる独島をいっそ爆破してしまおうかと聞いたと伝わる金鍾泌の発言は、その真偽にかかわらず独島の話が出るたびに登場しますが、恐ろしいことは協定文書が民間に公開された今も金鍾泌-大平メモと呼ばれる独島領有権と関連する問題は、まだ全文が確認されていないということです。歴史家によってはこのとき金鍾泌が非公式的に合議した事項の中で大韓民国が独島領有権を主張することに深刻な制約がある条項があり、日本政府が数十年間、独島問題をおいて国際裁判所に大韓民国政府を相手に訴訟を起す根拠になるという話をします。

このとき日本からいかなる謝罪も賠償もない状態のまま日帝による殖民統治の不幸な経験をその身で体験した大韓民国の国民は、当事の大韓民国政府の国交正常化への試みを屈辱外交だとし、全国民的な反対運動を行います。

1964年6月3日、怒った国民が街に出ました。後日、6.3運動だと呼ばれるこの大規模群衆集会は、ソウル所在の大学生が主導しました。当事、この運動の首謀者とされ 内乱騒擾罪という名目で逮捕された人々の中に、高麗大商大学生会長だった24歳の青年がいました。西大門刑務所で約6ヶ月を服役したこの青年は、懲役3年、執行猶予5年を宣告されてから解放されました。

彼が監獄に通っていた時期だった1965年、ついに韓日国交が樹立します。大韓民国政府は無償3億ドルの「独立祝賀金」と経済協力資金の名目で有償3億ドル、そして2億ドルの商業借款を斡旋できるよう支援され、日帝強占期の間、日本が朝鮮にくわえた全ての被害と1931年満州事変から始まる日帝が戦争期間で朝鮮人を強制動員した戦争犯罪に対して、殖民地侵略行為に対するいかなる責任も問わないという協定文を採決します。これは平和線(魚族自律保護線)撤廃、独島問題回避、徴用・徴兵・挺身隊・原爆被害者補償回避、徴用・徴兵者の強制貯蓄金の返還不請求、文化財の返還の放棄、在日同胞の法的地位の保障放棄などを前提するものでした。それを10年支給で売りさばくことを大韓民国政府は同意します。

ここで注目すべきは、戦争もしくは被害賠償金ではなく、独立祝賀金の名目だったということです。いかなる名目の公式的謝罪や声明もありませんでした。しかも無償3億ドルは相当部分が現物で支給されたようなもので、経済開発過程で日帝プラントなどを独占的に導入するべきだという条件が含まれる「契約」でした。これは3年間殖民統治をされたフィリピンが日本から無償で5億5千万ドルの戦争賠償金と2億5千万ドルの有償借款を受け取ったことと比べるととてつもない違いです。

ちなみにこの時期の韓日協定を日程まで調整しながら主導したアメリカCIA報告書によるとおよそ61年から協定が終結する65年まで4年間、軍政から執権共和党にいたる軍部執権勢力に、日本の6個の大企業から約6600万ドルの政治資金が流入しました。

韓日協定反対を叫んだその青年は、当事、このような屈辱的な協商結果を見ながら何を感じたのか、気になって仕方がありません。それから何年間、彼の行跡はとても詳細に知られています。大学を卒業したが、デモ運動を主導した経歴で、どこにも就職できなかったその青年は、自分の反政府運動経歴に関して自らを弁護しつつ、国家経済発展のための暦軍として働くと強い意志を見せる請願書を青瓦台に送ります。当事の大統領が、この青年をどれほど奇特に思ったかは計りかねますが、とにかくそのような過程を経て、社会進出が許されたこの青年は、建設会社が主力だった某中堅企業に入社します。

余談ですが、その請願書を覚えていた当事の大統領が、後日、青瓦台を訪れたその中堅企業のオーナーに、ふと彼の近況と安否を聞いたといいます。建設社のオーナーはこの青年をまったく知らずにいましたが、青瓦台から帰った直後、大韓民国の第1の権力者に安否を聞かれる間柄だと思われたこの青年を、即刻、社長室に呼び寄せたと知られています。

後日、入社からたった5年で理事に、たった12年で社長の座に登ったというこの青年の神話がここから始まります。今彼は、自分が請願書を送った受信地だったその家で住んでいます。

何日か前のことです。24歳の若さで屈辱的な韓日国交正常化反対を叫んだその口が、68になると「私達は日本をも許している。親日問題は、功績と過日を区別してみるべきだ」と話したといいます。これまでの韓日の歴史を振り返ってみるなら、私達側が許した覚えもない上に、向こうが許しを請った事例もないのにです。

血の沸く青春が40年を過ぎると記憶が薄れるかもしれません。一人の人間が40年間、同じ考えと意志を持ってその場に止まるほうが、現実性のない話です。しかし血の滾る青春を捧げ民族と祖国の正義を具現しようとした一人の青年が、このように劇的に変わり同じ口でまるで逆の言葉を話すというのもまた、20世紀韓国現代史がもたらした悲劇の一つだと思います。

1964年に24歳だったこの青年が誰なのかは、明かすまでもないだろうと思います。ただ血の滾る若さで正義を叫んだ独りの青年が老人となり、自分が叫んだ正義と正確に対蹠点に位置する不義に対し、韓半島内で彼だけが持てる最高の権力として免罪符を与えようとする力説的な状況が行われる場所が私達が住むここ、2008年の大韓民国です。弱冠24歳の青年だった時代の彼が今、この時代に戻ってくるなら、耳順を超え從心に向かう自分の姿をどう感じるかが気になります。とても気になるところです。

現政府の続く失政と一国の指導層としてはとても嘆かわしい痴態の数々を見ながらも、ただ怒りを感じているだけの私の現在を反省させられます。世の中を知りつつ現実を認識するだけという美名の下、昨今の不義を傍観したり見過ごすなら、まだ20代を終えていない私もまた、40年以上過ぎると私が知るその青年と変わりがないだろうと考えてしまいます。そうやって、私自身に恥ずかしくない人生を生きるべきというとても当たり前の命題を遂行することさえも恐ろしくなるということが、今の大韓民国を生きるある青年の率直な気持ちです。

信任する心腹の銃弾により酒の場で射殺されてから、今は慶尙北道、自分の故郷のある体育館の名前として残った某大統領が軍服を脱いだ日の語録を少し借りて話すならば、

二度とこの地に彼のような不幸な青年が現れないことを願います。

本当に願って止みません。[某大学史学科の掲示板から転載]

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<李大統領の善と悪、そして憎悪と愛>

ソマン教会の長老である李明博大統領が世の中を見る目は、当然、キリスト教的な世界観であるはずだ。

彼は信仰心の深い人だ。私的な場で「私を左派の淵から救い出したのは、私の母の祈りの力だった」と話したことがある。若い頃、「デモ(示威の昔の言葉[訳注:このブログでは示威をデモと翻訳])」をして監獄に行った経験、そして方向を変え、企業に入り成功した過程を、そう説明した。どうやら「左派は即ち悪」という考えが深く刻まれているようだ。

彼の個人的な世界観に文句をつける気はない。しかし、彼は政治人である。大統領である。キリスト教の世界観を世の中にそのまま適用すると危険だ。宗教は理想。世の中は現実だ。

ある宗教では世の中を善と悪、そして正義と不義で分ける。現実は違う。世の中は互いに対立する二つの価値で分けることはできない。世の中には白黒だけが存在したりはしない。灰色の領域のほうが広い。左派と右派しかいないわけではない。資本主義と共産主義だけがあるわけでもない。これがわからなければ、中世の魔女狩り、ヒットラーのユダヤ人虐殺、スターリンの独裁が再現されることもあり得る。

キリスト教の世界観の構成要素に、発展主義歴史観もある。仏教で生は輪廻するものだが、キリスト教では発展するものだ。天地創造から始まり、堕落とそれに伴う苦難の時代を経て、イエスが復活し、千年王国が訪れる。信じる人々は最後に全て救われる。ハッピーエンドだ。途中で受ける苦難は「サタン」から来る。その苦難に打ち克てば勝利できる。苦難は悪、克服の対象だ。

李明博大統領は去る6月初頭、アメリカ時事週刊誌タイムとの会見で「1~2年内に進展があれば、私の支持者たちは戻るはず」だと話した。米産牛肉問題で苦難を強いられていた時期だ。苦難に打ち勝ち最後には勝利できるという自信が見え隠れする。ならば今彼に降りかかった試練は悪であり克服の対象だ。

最近の李明博政権の時局対処方式を二つの単語で圧縮すると「分離」と「克服」だ。キリスト教の世界観に似ている。

「特定の政策に対して批判するデモ」と「国家のアイデンティティーに挑戦するデモ・違法暴力デモ」を分離すつるという。それが果たして可能なことか?集会に参加する人々を「善良な市民」と「運動権のプロ」に分離できるだろうか?

検察が集会とデモの「背後の勢力」に対する「無茶な」捜査に出て、警察が「無茶な」強硬鎮圧に出た。いきなり捜査の対象、鎮圧の対象に転落した人々は、検察、警察に対する憎悪感を表出している。国家機関の権威の失墜は違法デモではなく李明博政権が招いたことだ。李明博大統領は政権が陥った窮地から逃れるために国を危険に陥れているのかもしれない。

金大中、盧武鉉政権もそうだった。執権当事の失政により民心が離れると、「ハンナラ党と朝中東陰謀論」を振りかざした。善良な中産層と「守旧の頑固者」を分離しようとし、既得権勢力を克服しようとした。しかし失敗した。

李明博大統領は今、民心に反撃して戦うべきではない。政策ヴィジョンを立ち直らせ、信頼を回復するべきだ。「李明博の政策」に賛成する人が多くなれば反対者は自然に減っていく。それが世の摂理だ。

政治の本質は意見の違う人々と 妥協し、創造的な代案を提示することだ。創造的な代案は愛から出る。

“信頼、願い、愛、この三つは常に存在し、最も優れたものが愛である。” 

コリント前書13章13節の言葉だ。[ハンギョレ所属記者の書いたコラムから転載]
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by no_kirai | 2008-08-03 07:35 | ネズミ2MB(李明博大統領)
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